人探しの方法・手段

人探しの方法16選|自分でもできる人探しの方法とそのコツ

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人探しの方法はたくさんありますが、早く探し出したいと思うのであれば緊急性の高さや失踪要因などからベストな方法を選ばなければなりません。また、その際ですが

・自分で探すのか?

・警察に探してもらうのか?

・探偵に探してもらうのか?

においても、発見率を左右する重要なポイントになります。

今現在、探したい人がいるが未だ発見に至っていない・どうしたらよいかわからないという人に特に参考にしてもらえるように、今回の記事では厳選した人探しの方法16つと、人探しを行う上で重要なポイントについても解説していきます。

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人探しの方法①|自力で 行う人探し

まずは自力で人探しを行う方法について解説していきますが、こちらは緊急性が低い場合や、事件に発展する前の段階の方向けの方法になります。比較的お金をかけず、また大事にせずに探すことが出来ます。

私物を確認する

調べられるのであれば、調査対象者の所持品や室内をまずはくまなく調べましょう。本人の所持品でなくなっているものがあるかどうかをまず確認し、そこから事件性があるのか意図的なものであるのか、また失踪が長期的なのか短期的なのかも探ることが出来ます。

通帳や印鑑や常備薬など日常的がなくなっている場合や数日分の下着や衣類などがなくなっている場合などは意図的な家出であると推測できますが、そうでない場合であまりにも長期に渡り連絡がつかないようであれば、何らかの事件に巻き込まれている可能性もあります。

携帯電話が室内にあるのに何週間も帰宅しない場合も異常であると判断できますし、PCの中に行先にまつわる手がかりとしてデータが残っている場合もあります。また、あまり考えたくないことではありますが、室内に遺書が残されている場合もあります。

メールや電話で呼びかける

調査対象者が携帯電話を所持しており、その連絡先もわかる場合は、とにかく何度も電話やメールを継続して行い、連絡を試みましょう。電話をかけてみて本人が出ない場合であっても、電波が通じるのか通じないのか、料金未払いで携帯電話が止められていないか、電話が通じなくなったのはいつなのかなどが確認できることで、行先を探す上で重要な手がかりになります。

インターネット掲示板を活用する

『インターネット掲示板』と呼ばれる人探し専用のホームページがあるので、こちらを利用してみるのも方法の一つです。しかし、調査対象者個人の情報が流出してしまい兼ねないことや、発見に至るまでが長いというデメリットもあります。

人探しは不可能ではないがアテには出来ないというレベルなどで、こちらをメインに人探しを行うことはおすすめしません。

参考

▶「人探しは掲示板で可能か?|人探し掲示板の特徴とトラブル例

▶「人探しはサイト上でも可能|人探しサイトの特徴と注意点

SNSを活用する

調査対象者がFacebookやTwitterなどのSNSなどを日頃からよく使用していた場合は、インターネット上に行先の手がかりが残されている可能性もあります。

調査対象者の名前(IDやSNS名)で検索を行うと本人のページを閲覧することが出来るので、

・写真やテキストなどの更新がされているかどうか

・更新がいつからストップしているか

・失踪に関わったとみられる人物の情報が落ちていないか

上記をチェックしてみましょう。

参考

▶「人探しアプリ8選|スマホで手軽に人を探す方法と注意点

▶「Facebookで人探しする方法|早急な人探しには不向きな理由

ビラを作成して貼る

調査対象者の顔写真や情報をビラにしてポスティングしたり、広告を新聞に載せたりといった方法も効果的です。

自分でチラシやビラを作る場合の料金

自作する場合の料金相場は以下の表を参考にして下さい。

《ビラ・チラシ(500枚分)の料金目安》

コピー代 約25,000円
ポスティング代 約500円
デザイン料+印刷代 約30,000円~

 

《新聞広告代の相場》

全国版 約9,000円
地方新聞 約900円~
夕刊・朝刊 通常紙の約2倍

 

ナンバープレートを手掛かりにする

これは車のナンバーしか手がかりがなく、調査対象者の名前も住所もわからないといった場合には、運輸省が管轄する陸運支局にて『登録事項等証明書』を手に入れれば、持主の以下の情報を判明させることが可能です。

・車の所有者名(個人名義・会社名義)

・住所

・車の型式

・種別

・用途

など

申請方法も簡単で、25円の申請用紙に調査したい車のナンバー情報と申請者であるあなたの個人情報を明記し、押印して提出するだけです。

住民基本台帳を閲覧する

住んでいる市区町村のみ判明しているという場合は、市区町村の窓口にて住民基本台帳を閲覧することにより、詳しい住所を判明させることが出来ます。ただしまずは申請が必要になります。

正当な理由がなければ閲覧はできない

個人情報保護の観点から、以下のような正当な理由でなければ閲覧は出来ないことになっていますので注意が必要です。

・調査対象者が債務者である関係で住所を確認したいため

・調査対象者の家族、親族にあたる人間が居場所の特定のために確認したいため

・調査対象者に対して裁判または民事訴訟を起こすため

徒歩で足取りを追う

やみくもに外を出歩くのは非効率的ですから、

・自宅と会社を結ぶルート

・自宅と学校を結ぶルート

・よく立ち寄る店、公園

・遊びに行く可能性のある場所

上記をピックアップした上で実際に歩きながら調べてみましょう。道中で発見できればそれに越したことはありませんし、例え本人がいなくても何らかの痕跡が残されている場合もあります。

それでも全く手がかりが見つからず、長期に渡り連絡も帰ってくる気配もないという場合は、事件に巻き込まれていることも考慮してプロによる捜索を検討しなければなりません。

参考▶「家出の行先一覧|家出人を早期発見する為の行先の知識

外部に調査の依頼を要請する

外部への調査依頼を行うことも現実的な方法です。例えば自治体などが管理している所定の地域ののみに限定される調査団体もあれば、警察や探偵といった調査機関もありますが、これらは依頼や申請がない限りは、調査を行ってくれませんですから、あなた自身がまずこうした調査機関への理解を深め、依頼や申請までの手続きを終えなければならないのです。

調査対象者が山で遭難した場合や山の形状や歩き方などを知り尽くした山のプロに依頼すべきですし、海で遭難した場合はいずれ海上自衛隊に動いてもらうためにもまず警察に届け出をしなければなりません。家出や駆け落ちの場合に警察は動いてくれませんから、その時には探偵に依頼するなど、臨機応変に頭を働かせていくことが重要です。

参考▶「捜索願を警察に届け出る際の知識と届け出た時の警察の対応

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人探しの方法②|警察が行う人探し

自分では捜索が行えない範囲の捜索も可能になり、頼りになるのが警察です。しかし警察は「事件性がある」と判断した時にしか動いてくれないということもよく頭に入れておきましょう。

警察庁データベースに登録する

事件性の有無を問わず、捜索願の届け出が行われた場合にはひとまず警察庁のデータべースに調査対象者の情報がインプットされ、全国の警察官が閲覧可能な状態になります。これにより、日々の職務質問やパトロール中に調査対象者が警察官と接触を行った時にのみ、調査対象者を発見することが出来ます。

事件性がある場合は、このデータベースを活用しながら調査対象者の親族や学校関係者、または事件に関連している人物をピックアップし、その人物への事情聴取を行い、事件との因果関係を調査していきます。

公開捜査

実際に足を使って捜索するのはもちろん、調査対象者の写真付きでビラを作成したり、報道によって呼びかけを行ったりします。しかし公開捜査が行われるのは、よほど時間的な猶予がなく、事件性が高い場合に限られます。

鑑識捜査

調査対象者の血痕や事件の証拠となるものが失踪現場に残されていた場合は、こうした遺留品を鑑識にまわして科学的な側面からも捜査していくことがあります。しかしこのような捜査にまで進展した場合は、本人の安否は絶望的である可能性も考慮しなくてはなりません。

 

人探しの方法③|探偵が行う人探し

探偵はありとあらゆる分野における調査のプロです。最近では浮気調査の依頼が大半を占めていますが、人探しを依頼することも可能で、独自の情報ルートや調査における専門機材などを駆使し迅速に調査を開始してくれます。

警察犬による捜索

近頃は人探し用に警察犬を育成している探偵事務所が増えてきています。警察だと一大事でもない限り警察犬の出動はありませんが、探偵事務所の場合は依頼主が要請をすれば、依頼者の意思に基づきすぐに警察犬を出動させることが出来ます。

関連人物の尾行・張り込み

家出や失踪の場合、調査対象者の家出の原因や、失踪の原因との関係が深いとされる人物をピックアップし、尾行や張り込みを行いながら調査対象者の現在の行方に関する手がかりを得られないかを探ります。

聞き込み

調査対象者の周囲の人間に聞き込みをする、探偵業界用語で「直聴」(ちょくちょう)という方法があります。全国に拠点を構えている探偵事務所であれば、全国的な聞き込み調査も可能になります。

人海戦術

特に大手探偵事務所の場合は全国に拠点を置いています。これにより、調査対象者の行き先として可能性が高い場所が割れたらすぐに現地の調査員を派遣したり、同時に広範囲で人探しをしたりすることが可能になります。

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時間的猶予がない場合は人探しの方法は限られる|探偵の依頼が有効な理由

緊急性の高い人探しにおいて重要なのは、初動です。警察顔負けの人探し調査をすぐにでも行ってくれる機関はやはり探偵ということになるでしょう。

行方不明者がすぐに見つかるケースは少なく時間が経過するほど発見率と生存率が低下する

一般的に、家出人、失踪人、行方不明者の調査は初動の早さが発見率に関係すると言われています。捜索願が届け出されてからその日のうちに発見されるケースが多い一方、1週間を過ぎると捜索も困難になり、1ヶ月~1年で発見される確率が8.1%、1年以上では9.2%と発見率は低下します。

参考▶「平成26年中における行方不明者の状況

事故や事件性が高いケースと比較すると単なる家出人のほうが発見される可能性は高くなりますが、当然行方不明の状態が長く続けば続くほど、思わぬ事件にまで発展してしまうリスクは増加してしまいます。警察に捜索願を出してから7日間が、無事に発見できるかどうかのボーダーラインであると言われています。

参考▶「行方不明とは|行方不明者数と行方不明者が見つかる確率

セルフ捜査には限りがある

自力でも人探しは行えますが、やはり素人がいくら人探しを行ったところで素人の方法でしかありません。調査機材もなければ人間の何倍もの嗅覚で足取りを掴めるわけでもなく、調査対象者が仮に逃げるようにして一日200㎞移動していたら、まず見つかる可能性はありません。

人探しにかけられる時間や体力にも限りがありますし、万が一誘拐されているケースならば素人が動きまわっているのが犯人にバレたら命に危険が及んでしまうリスクも考慮しなければなりません。

一方でプロの行う人探しは、迅速で的確、慎重なのに人海戦術も可能、ハイテク機材によって科学的な方法でも人探しも可能です。

警察は事件性があると判断してから動く

「■人探しの方法②|警察が行う人探し」の項目でも記述しましたが、警察は事件でなければまず人探しは行いません。子供が家出したからと泣いてお願いしたところで、決して重い腰を上げてはくれないのです。これは、警察には『民事事件には関与できない』というルールがあるためと、優先度の高い捜索から行っているためです。

参考▶「家出人を警察が探さない本当の理由と警察が可能な家出人捜査

また、実は警察に捜索願を出しても発見される確率は36%と非常に低い数値です。「警察にお願いしたからもう大丈夫」と安心していては、見つかるものも見つかりません。

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人探しの方法を実践する上で必ず頭に入れておきたい3つのポイント

本記事の最後に、人探しにおいて重要な3つのポイントについて解説していきましょう。

失踪の原因は何であるのかを明確にする

調査対象者が家出や謎の失踪をしたことにより連絡が取れない場合は、その失踪の原因は何であるのかを考えるようにしましょう。そうすると、おのずと本人がどこにいるのかや、帰ってきた場合にどう接していいのかがわかるようになります。また、人を探す以外にやるべきことも見えてくるかもしれませんし”自分に原因があったかどうか”も見えてきます。

人間の悩みはおおよそ「恋愛関係」「金銭関係」「健康関係」「仕事関係」「対人関係」に分類されると言われていますが、こうした悩みが原因で自ら失踪したのか?それとも、不可抗力で何かに巻き込まれてしまったからなのか?ありとあらゆる可能性を考えた上で真相に迫りましょう。決してよく考えもせずに原因を決めつけてかからないことが、人探しでの迷走を防ぐポイントです。

調査対象者の心境を考える

「探される側」の心理も十分に考えないといけません。家出した場合は「探して欲しい」「帰りたい」と言った心理が生まれますが、駆け落ちした場合は「探さないでほしい」という心理が生まれます。また、調査対象者がまだ幼い場合には、恐怖感を抱いているかもしれません。

このように、理解し寄り添う気持ちを持たないと、例え探し出せた場合であっても調査対象者の心のケアが間に合わず、また同じような事態に陥るかもしれません。

「人探しの料金」と「人探しの難易度」と「緊急度」は全て比例する

警察による人探し調査の場合は料金はかかりませんが、探偵に依頼をした場合は依頼料が発生します。また、自力で人探しをする場合であっても、交通費や諸々の経費などがかかってくる場合もあります。

人探しが難航すればこうした料金は高くついてしまいますが、緊急性が高い場合には、料金よりも早さに重点を置いたほうが賢明です。モタモタしている1分1秒の間に事態が悪い意味で急変してしまう可能性もないとは言い切れませんし、最悪の事態になってしまった時、人の命はお金では買えません。

実際に何度も人探しに着手している探偵によると、「もっと早くに決断してもらいたかった」という事態が多々あるそうです。もちろん、決して安い料金ではありませんから、躊躇してしまう気持ちもわからなくはありません。しかし本記事で何度も述べてきましたが、リスクがあると判断した時にはとにかく初動が肝心だということはよく覚えておきましょう。

 

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