人探しサイトを利用したいあなたは、次のように考えていませんか？

• 「生き別れになったあの子と会いたい」
• 「転校してしまったあの人と会いたい」
• 「家出したパートナーの行方が知りたい」
• 「突然の失踪で行方不明のあの人と何とか連絡をとりたい」

おそらく、警察や探偵に依頼して探す方もいるでしょう。しかしインターネットが普及した現代ではＳＮＳなどを利用して、個人でも人探しを行えます。

また、人探しサービスに特化した『人探しサイト』なるものがオンライン上で展開されています。
一見とても手軽で便利な人探し方法に思えますが、人探しをインターネットで行うメリット・デメリットを理解しないと、第三者に個人情報を伝えてしまうなど、思わぬ被害を招く可能性があります。

そこでこの記事ではオンライン上で人探しを検討しているあなたのために、人探しを行えるサイトやアプリ、人探しサイトを利用するメリット・デメリットを詳しく解説していきます。これを読めばあなたにとって適切な人探し方法が見つかるでしょう。

人探しの際に使えるサイト(アプリ)

人探しの際に利用できるサイトやアプリには以下のようなものがあります。

1. Twitter
2. Facebook
3. Instagram
4. LINE
5. Google検索
6. 尋ね人(たずねびと) -無料掲示板-
7. MPS掲示板（日本行方不明者捜索・地域安全支援協会）
8. 家出調査捜索センター
9. 各都道府県警のホームページ

身近なSNSから人探し専門サイト、また行政のホームページがあります。

Twitter

【参考】Twitter公式サイト
令和元年度に行われた調査によると、10・20代のおよそ７割近くがTwitterを使用していることが分かります。

【引用】令和元年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書|総務省

ですからTwitter(ツイッター)は若い世代を探す際には利用しても良いでしょう。Twitterを本名で利用している方は少ないですが、特徴として『情報の拡散力』があります。

たとえば以下のツイートのように「＃人探し」と、＃（ハッシュタグ）をつけることで、人探しの情報提供を求めることができます。

#拡散希望#人探し

主人の生き別れたお父さんを探しています。

・柏 健司さん（もしくは健二さん）
・72歳前後
・175cm前後
・くせ毛で目が大きい
・長崎県出身
・1995年頃、静岡県藤枝市水守で目撃情報あり。

お心当たりがあれば、DMまでお願い致します。

— さなえ (@sne9mzh15ngt15) June 19, 2021

しかし、Twitterを利用している人のほとんどは匿名ですから、どんな人があなたのツイートを見ているか分かりません。そのため探したい人の個人情報を公開するのは慎重になるべきでしょう。

相手から提供される情報が正確か分かりませんし、イタズラの可能性もあります。まずは探したい人の名前や所属先などを検索して、関係者を探してみると良いでしょう。Twitter内の交友関係や所属しているコミュニティからも情報収集が行えるはずです。

もっと具体的にTwitterを利用した人探し方法を知りたい方は、以下の関連記事をご覧ください。
【関連記事】ツイッター(Twitter)で人探し｜人探しの方法と注意点まとめ

Facebook

【参考】Facebook公式サイト

Facebook（フェイスブック）は「実名」や「実名に近いニックネーム」での登録が規定で定められています。

アカウント上の名前は、普段の生活で友達があなたを呼ぶときの名前にしてください。また、本人確認書類か本人確認書類リストに含まれている書類に記載されている名前にする必要があります。なお、プロフィールによっては、本人確認書類リストに含まれている本人確認書類に記載されている名前とは別の名前が使用されていることがあります。

【引用】Facebookではどんな名前が認められますか。|Facebookヘルプセンター

Facebookは30代以上の方の利用者がTwitterよりも多いですから、親世代を探すならFacebookが良いでしょう。仮に本人が見つからなくても関係者も実名で登録している可能性があるので、手掛かりを見つけやすいでしょう。

もし関係者が見つかればTwitterと異なり、相手はほぼ間違いなく本人でしょうから、比較的安全にやり取りを行えるはずです。また、その人のフォロワーやフォロー先に探したい相手のアカウントがあるかもしれません。

それ以外にも出身校や勤務先から探したい相手の知り合いを見つける方法もあります。Facebookを活用した人探し方法については下記の記事で解説しています。

【関連記事】Facebookで人探しする方法｜早急な人探しには不向きな理由

Instagram

【参考】Instagram公式サイト

Instagram（インスタグラム）もTwitter同様に若者世代の利用者が多いSNSアプリです。Instagramは写真や動画がメインのSNSですから、探したい本人の写真や動画を公開しやすいでしょう。

また、探す際も写真などで閲覧するため本人を見つけやすいかもしれません。たとえば探したい相手の趣味や好きな食べ物などを検索することで、それらの写真に本人が写っていたり、本人が投稿していたりしている可能性もあります。

写真や動画を大きな手掛かりになりますから、ぜひ１度は利用してみましょう。

LINE

【参考】LINE公式サイト

LINEは多くの世代で使われているSNSですが、「人を探す」という点については実用的ではありません。LINEはすでに登録してある相手とやり取りを行うものですから、探したい相手があなたの連絡先に登録されている必要があります。

もしも相手を登録していない場合は、共通の知人から情報を収集する方法もあります。しかしそのような手間をかけずともFacebookやInstagramの方が簡単に検索できますから、こだわりがなければ他のSNSで探すのが適切です。

Google検索

【参考】Google

普段調べ事をする際に利用するそのGoogleやYahoo！などの検索エンジンでも人探しに利用できます。利用方法は簡単でフルネームをそのまま検索しても良いですし、「名前　職場名」や対象者の電話番号、関係先を組み合わせて検索してみましょう。

しかし確実に手がかりとなる情報が出るわけではありませんし、同姓同名の方の可能性もあります。それでも手軽な人探し方法の１つですから、利用しない手はありません。

尋ね人(たずねびと) -無料掲示板-

【参考】尋ね人

尋ね人は無料の人探し専門の掲示板サイトで、地域やキーワードで検索できます。人探しを依頼する際は謝礼金を設定できるのが特徴です。

また、依頼した人探しに寄せられた情報は依頼主だけが閲覧可能のため、比較的プライバシーが守られているでしょう。しかし、情報提供者は匿名のため、嘘やイタズラの情報が寄せられるリスクがあります。

依頼を登録するのは良いですが、謝礼金を払ってでも人を探したいなら探偵に依頼する方が適切でしょう。尋ね人以外の人探し掲示板については下記をご覧ください。

【関連記事】人探しで使える掲示板｜特徴とトラブル例もあわせて紹介

MPS掲示板（日本行方不明者捜索・地域安全支援協会）

【参考】MPS掲示板

MPS掲示板は日本国内の行方不明者を捜索する際に、支援を行なっているNPO法人です。サイト上に掲示板機能があるため、尋ね人と同じく行方不明者の情報を登録できます。

電話や面談でのアドバイスも行なっていますから、人探しについてどうしたらいいのか分からない方は一度相談すると良いでしょう。また、国内にいる外国人を探す支援も行っているので、身近で外国人技能実習生が行方不明になった方には適切な相談先です。

家出調査捜索センター

【参考】家出調査センター

家出調査捜索センターは、人探しを通じて幸せな家庭と安心な社会を目指すNPO法人で、主に未成年の家出など非行問題に力を入れています。主な活動内容は以下の通りです。

• 配偶者・親族の行方不明者の捜索
• 子供の家出・非行・犯罪被害および犯罪行為を防止
• 高齢者の安否確認・失踪の調査や保護

利用する際は以下の料金がかかります。

• 基本料金：１日１万１千円
• 調査料金：１名１時間１万１千円
• 着手金：16万5千円～
• 成功報酬：5万5千円

※税込み価格

その他交通費や車両費、全国対応のため地域によっては宿泊費なども発生するようです。人探し以外にも対応しているため選択肢が多い相談先ですが、人探しだけを目的としているなら、料金的に見ても探偵に依頼した方が良いかもしれません。

各都道府県警のホームページ

【参考】行方不明者に関する情報提供のお願い|警視庁

各都道府県の警察のホームページで行方不明者の情報提供を呼び掛けることができます。警察は原則的に事件性がある場合に捜査しますが、老人や子供であれば自らの意思で行方不明になった可能性が低いため、相談すると良いでしょう。

県警のホームページに提供される情報であれば比較的信頼できるはずです。まずは最寄りの交番へ相談してください。

人探しをインターネットで行うメリットとデメリット　

不特定多数が閲覧できるインターネットで人探しを行う際はメリット・デメリットがあります。

メリット

人探しをネットやアプリで行うメリットは以下の通りです。

• 無料で人探しができる
• 匿名で書き込みができる
• 多くの人に閲覧してもらえる

無料で人探しができる

人探しを探偵やNPO法人など調査機関に依頼すると調査料金が発生し、調査が長引けば長引くほど高額になる可能性があります。一方、尋ね人やTwitter上であれば、せいぜいインターネット通信料程度しか費用はかかりません。

匿名で書き込みができる

探したい人の個人名は本名の方が適切ですが、探している側の情報は匿名でも構いません。匿名で人探しが出来れば個人情報も保護されるため、比較的安全に人探しを行えるでしょう。

多くの人に閲覧してもらえる

令和2年の調査では2019年時点で携帯電話の契約数が1億8千万以上で、人口普及率が142%となっています。

【引用】令和２年版情報通信白書

今やだれもがスマートフォンでインターネットやアプリを利用しますから、新聞やチラシで人探しの公告を掲載するよりは掲示板やSNSの方が見てもらえるでしょう。また、『手軽』で『より多くの閲覧者（情報提供者）が見込める』という点は、インターネットを利用した人探しの最大のメリットです。

デメリット

インターネットで人探しを行う際のデメリットには以下のことが考えられます。

• 個人情報が悪用される可能性がある
• ネット上の情報は正確性に欠ける
• 人探しとは異なる趣旨のサイトが存在する
• 事件性がある場合は警察の捜査に悪影響を及ぼす
• 早く探し出したい人には不向き
• 同姓同名の検索結果がヒットする

個人情報が悪用される可能性がある

個人が運営する匿名の掲示板では、個人情報が悪用されるトラブルが起きるかもしれません。書き込みをした人の情報にせよ、探したい人の情報にせよ、不特定多数が閲覧可能なインターネット上に、個人情報を公開することには情報流出のリスクがあります。

人探し掲示板を見るのは良い人だけでなく、メールアドレス回収業者や詐欺業者も閲覧する危険性があることを忘れてはいけません。

ネット上の情報は正確性に欠ける

匿名で不特定多数の人間が利用できるサイトに投稿される情報の信ぴょう性は保証されません。悲しいことですが、中には本気で人探しを行っている人に対し、冷やかしたり、いたずらをしたりして、嘘の情報提供を行う人もいます。

管理が行き届いていないサイトで検索をした場合は、正確な情報を掴めないどころか、不適切な表現を目にする機会もあるかもしれません。

人探しとは異なる趣旨のサイトが存在する

人探しサイトには、行方不明者や失踪人を探す趣旨のものもあれば、「出会える人探し」を趣旨としたサイトもあります。つまり、特定の人物を探すのではなく、不特定多数の人間に対して出会いや交際を呼びかける出会い系サービスであり、真剣に人を探している人にとっては不愉快な内容を目にするかもしれません。

前者の趣旨のサイトの場合でも、受け手が誤解して出会いを求めて連絡してくるケースも当然考えられます。

事件性がある場合は警察の捜査に悪影響を及ぼす

たとえば探したい相手がすでに誘拐されて事件に巻き込まれている場合、警察が捜査して動いている状況であなたがTwitterなどに「人探しをしている」と書き込むと犯人を刺激するリスクがあるでしょう。意図せず警察の捜査の妨害をしてしまう可能性もありますから、警察に捜索願を出した後は慎重に行動しましょう。

探偵やNPO法人などの調査機関に依頼した際も同様ですから、第三者と人探しをする際にはうまく連携する必要があります。

早く探し出したい人には不向き

人探し掲示板やSNSは探したい相手に関する情報の発信はできますが、手掛かりなど有力な情報が入手できるわけではありません。１日でも早く見つけて会いたいという場合には探偵などの専門の調査機関に依頼するのが一般的です。

調査の一環としてネット上の情報を探す方もいるかもしれませんが、それだけで発見に至るのは困難でしょう。

同姓同名の検索結果がヒットする

インターネット上で行う人探しは、探したい人物と同姓同名の他人の情報もヒットしてしまう可能性があります。特にTwitterなどSNS上で人探しをする際は注意が必要で、本人にコンタクトを取ったつもりでも、実は同姓同名の全くの赤の他人というケースも起こりうるでしょう。

個人で人探しを行うと情報が漏洩するリスクや、提供される情報が不確かなため必要以上に手間がかかります。このようなデメリットを避けたい方は最初から専門の捜査機関に依頼しましょう。

掲示板やSNS以外の人探し方法

尋ね人などの人探し掲示板やTwitterなどのSNS以外で人探しを行う際は、警察か探偵に相談しましょう。

警察へ行方不明者届を提出する

警察が実際に捜索するかしないかは別として、家族や友人が行方不明になった場合は警察に通報してください。ちなみに警視庁のホームページでは次の相談先を推奨しています。

行方不明者が行方不明となった時における住所又は居所を管轄する警察署

行方不明者が行方不明となった場所を管轄する警察署

行方不明者届を届出る方の住所又は居所を管轄する警察署

【引用】行方不明者相談のご案内|警視庁

分からない場合はそのまま110番に通報しましょう。もしも余裕がある際は以下の持ち物があると、届出がスムーズに進行するでしょう。

• あなたの印鑑
• あなたの身分証（免許証・保険証など）
• 行方不明者の顔などが分かる写真
• 行方不明者が残したメモ・手紙

特に身に危険が及んでいるようなケースでは、やはり警察の手を借りる他ありません。しかし、原則的に警察が捜索するのは「特異行方不明者」と判断した行方不明者に限ります。特異行方不明者に該当するのは下記のようなケースです。

• 小学生などの子ども
• 認知症を患っている高齢者
• 誘拐・事件性が高い行方不明者

特異行方不明者には、行方不明時に１人で生活するのが困難と判断される人が該当します。そのため家出や駆け落ちなどの場合は「一般家出認」と判断されて、人探しが行われない可能性が高いでしょう。

探偵に人探し調査を依頼する

警察が動けないケースでも、探偵（興信所）は依頼直後から迅速に動いてくれます。捜索にかかる費用は自己負担になりますが、警察犬の導入や、全国の拠点で一斉捜索が可能な探偵事務所もあるので、すぐに対象者を探したい場合には探偵に依頼するのがおすすめです。

また、探偵事務所の中には無料相談を電話やメールで24時間365日受け付けているところもあります。あなたのケースだと費用はどれくらいなのか見積をお願いしたり、探したい相手は見つかりそうかチェックしてもらったり、まずは1度相談してみましょう。

【関連記事】人探しを探偵に依頼した時の料金相場と安くする方法まとめ

まとめ

個人で人探しを行えるサイトやアプリにはTwitterや尋ね人があります。もしも捜査機関を利用する場合は警察、探偵、NPO法人を参考にすると良いでしょう。

どのように人探しを行うかは、あなたが抱えるケースによって異なります。たとえばある日突然探したい相手がいなくなったなら、まずは警察に通報しましょう。もしもいなくなった理由や居場所に何か心当たりがあり、事件性が低いなら探偵やNPO法人に相談すると良いかもしれません。

あまり大ごとにしたくない、お金をかけず個人で人探しを行いたい場合は掲示板やSNSを利用する方法もあります。インターネットで人探しを行うと多くの人に閲覧されるメリットがある一方で、情報の信ぴょう性が低いなどのデメリットがあります。

どこに人探しの相談をすれば良いか分からない方は、人探しのプロである探偵社の無料相談を利用してみましょう。人探しを解決してきた実績がありますから、あなたにとって適切なアドバイスをくれるはずです。